3.11を契機に、私たちは地域の新たな環境の創造に挑戦し、
これまで以上に豊かな地域社会システムの構築を推進しています。
これまで以上に豊かな地域社会システムの構築を推進しています。
エネルギーの地産地消へ
東日本大震災は、
エネルギー問題について
深く考える契機となりました。
私たち東北おひさま発電株式会社は、
再生可能エネルギーを活用し、
災害などの非常時でも揺るがない、
持続可能な地域社会づくりをめざし、
太陽光発電事業を展開してきました。
エネルギー問題について
深く考える契機となりました。
私たち東北おひさま発電株式会社は、
再生可能エネルギーを活用し、
災害などの非常時でも揺るがない、
持続可能な地域社会づくりをめざし、
太陽光発電事業を展開してきました。
太陽光発電は安全で環境負荷が低いだけでなく、
比較的安価で、地域の主役である中小企業が
発電事業者になることができるシステムです。
また近い将来、電力自由化が実現すれば、
売電事業も行える環境が整います。
多くの地域の皆さまに参画頂き、
地域が使う電力を自らつくり出す
「エネルギーの地産地消」が現実のものとなるよう
挑戦を続けて参ります。
比較的安価で、地域の主役である中小企業が
発電事業者になることができるシステムです。
また近い将来、電力自由化が実現すれば、
売電事業も行える環境が整います。
多くの地域の皆さまに参画頂き、
地域が使う電力を自らつくり出す
「エネルギーの地産地消」が現実のものとなるよう
挑戦を続けて参ります。
県内初のメガソーラー稼働
山形県内で初となるメガソーラー「長井おひさま発電所」が、
2013年8月29日に稼働いたしました。県内のメガソーラー事業で唯一、
民間企業が土地の確保、施工・運営まで一貫して手がけた設備です。
私たちは今後もメガソーラー事業の展開を継続し、
持続可能な社会の構築に貢献するため、今後、大規模災害時には、
非常用電源供給機能を持つ発電所の建設に取り組んで参ります。
なお、再生可能エネルギーの普及・啓発の場として、
見学希望の方への対応も行っております。どうぞお気軽にご連絡下さい。
2013年8月29日に稼働いたしました。県内のメガソーラー事業で唯一、
民間企業が土地の確保、施工・運営まで一貫して手がけた設備です。
私たちは今後もメガソーラー事業の展開を継続し、
持続可能な社会の構築に貢献するため、今後、大規模災害時には、
非常用電源供給機能を持つ発電所の建設に取り組んで参ります。
なお、再生可能エネルギーの普及・啓発の場として、
見学希望の方への対応も行っております。どうぞお気軽にご連絡下さい。
2013年8月29日 山形新聞掲載
雪国における太陽光発電の挑戦
「雪が多いから太陽光はだめだろう」
とよく言われます。
しかし、そんなことはありません。
私たちは豪雪地域（山形県長井市）で
太陽光発電に挑戦し、
雪の多い時期を乗り越えました。
とよく言われます。
しかし、そんなことはありません。
私たちは豪雪地域（山形県長井市）で
太陽光発電に挑戦し、
雪の多い時期を乗り越えました。
雪の積もる冬期間におきましては、多少発電効率の低下は認められますが、一定の発電量を確保しています。
年間発電量の全国平均と、長井おひさま発電所の差は１５％程度に留まる見込みで、
住宅用ソーラー発電も含め、発電効率は充分と言えます。
年間発電量の全国平均と、長井おひさま発電所の差は１５％程度に留まる見込みで、
住宅用ソーラー発電も含め、発電効率は充分と言えます。
真の「地域の時代」実現へ
東日本大震災を経て、「夢がある自律した地域」をつくる
大切さが実感されている中、私たちはエネルギーの
地域内自給に挑戦して行きたいと考えています。
中央と地方という言い方がありますが、
両者は対等な「地域」であるべきです。
しかし、エネルギー生産において、
主力とされている火力や原子力発電は
巨大な投資が前提で、中央ないし大資本が独占しており、
私たちは一方的に電力を供給される立場にあります。
今後、エネルギーの地産地消を進めることで、
中央や大資本の事情、影響に左右されず、
私たち固有の価値に立ち返った
個性ある地域づくりにつながることを信じ、
太陽光発電事業がその一助になることを願っています。
大切さが実感されている中、私たちはエネルギーの
地域内自給に挑戦して行きたいと考えています。
中央と地方という言い方がありますが、
両者は対等な「地域」であるべきです。
しかし、エネルギー生産において、
主力とされている火力や原子力発電は
巨大な投資が前提で、中央ないし大資本が独占しており、
私たちは一方的に電力を供給される立場にあります。
今後、エネルギーの地産地消を進めることで、
中央や大資本の事情、影響に左右されず、
私たち固有の価値に立ち返った
個性ある地域づくりにつながることを信じ、
太陽光発電事業がその一助になることを願っています。
2014年3月11日 山形新聞掲載
